高断熱のみの追及は危険

「2050年カーボンニュートラル」の実現に向け、省エネ性能を強化した住宅の供給は待ったなしの状況となっています。
とはいえ、省エネ性能を高めるために、「高断熱」のみを追求するのも考えものです。それによりいくつかの重大な問題が生じる可能性があるためです。
そこで今回は、高気密・高断熱住宅について再確認するとともに、施工上の注意すべきポイントについて深掘りしてみます。

省エネ性能の強化には「高断熱」「高気密」「防露」の3点セット

高断熱住宅は元々、寒冷地において普及してきたものです。
かつては灯油や石炭をふんだんに用いることで快適性を高めていたわけですが、エネルギー効率が極端に低いという課題があり、断熱性を高めることと、新建材やサッシの普及により住宅の気密化が進んできました。
そして断熱性能と気密性能をコントロールするように考えられた住宅を高気密・高断熱住宅と呼ぶようになりました。

見逃されがちな結露対策

省エネに貢献するだけでなく、建物内の温度差を小さくし快適性を高めることができることから、現在では全国的に普及しています。
中でも、高齢者の疾患として多い脳梗塞や心筋梗塞の原因となるいわゆる「ヒートショック」のリスクを軽減する効果が期待されます。

このため、高気密・高断熱住宅は「健康住宅」と呼ばれることもあります。
ちなみに、気密と断熱とは以下を意味します。

「気密」=室内にすきま風が入り込まないようにすること
「断熱」=外気温が壁・天井・開口部を通じて室温に影響しづらくすること

一般的にこの二つの性能が高くなればなるほど、室温が保たれ省エネが可能となり、快適性が増すとされています。
しかし、実はこれだけでは快適な住空間の実現と建物の耐久性を確保できない可能性があります。

その理由は「結露」にあります。
その発生に関するメカニズムは以下の通りです。

1. 外気温と室温には大きな差が生じる

2. 室内では人の呼吸、洗濯物、浴室、炊事などにより水蒸気が発生する

3. 水蒸気は圧力が高い建物の内側から低い外側へと移動する

4. 外装材により水蒸気が遮断される

5. 水蒸気が外装材や断熱材に付着し結露となり蓄えられる

結露は、室内で発生した水蒸気が壁や窓など温度の低い所で発生したり、壁の中の断熱材の中に水蒸気が入り込み断熱材の中で発生します。
結露により水ができると、カビが発生し、カビの胞子を食べダニが繁殖し、住まう人の健康に害を与えることや、断熱材の中で結露した水が構造躯体を湿らせ木材腐朽菌の繁殖を誘発し、建物の耐久性に大きな影響を与えてしまいます。

以上のように、高気密・高断熱化は結露という好ましからざる副産物を生じさせてしまいます。
このため、省エネ性能を強化するには高断熱と「高気密」、「防露」の3点セットに配慮しながら施工することが大切になります。

施工上で注意すべきポイントとは

では、防露を行うにはどうすれば良いのでしょうか。対策として大きく以下があります。

・壁体内の室内側に防湿シートを貼る

・断熱材にグラスウールを用いる際、隙間なく施工する

・外装材と内壁(断熱材)の間に水蒸気を逃す通気層を設ける

・サッシ(特に出窓回り)の防露対策強化・断熱材の特性を把握した施工 など

断熱材については近年、吹き付けのウレタンフォームを採用するケースが増えていますが、壁の中などに吹いたウレタンフォームの厚さを調整するために表面部分を削る作業を行うことがあります。
その際、削られた箇所はスポンジ状になり水蒸気の通り道になり、結露の原因になることがあります。特に外壁側に構造用面材を使用する場合には、面材の素材や透湿抵抗値に注意をはらう必要があります。吹き付けするウレタンフォームには施工が容易でありながら高い断熱性能があるというメリットがありますが、適切な施工を行わないと問題が生じる可能性があるわけです。

この他、寒冷地などでは水道管や換気設備回り(レンジフードを使っていない時に排気口のシャッターが自動で閉まる仕組みの導入)、コンセントボックスへの気密・断熱・防露を行うことも重要になります。

計算上同じ断熱性能を持つ素材で施工する際であっても、上記のような施工を行ったケースとそうでないケースでは気密・断熱性能に大きな違いが表れるのです。
設計者が結露対策についてしっかりと配慮しているか、施工者がその配慮を理解し適切な施工を行うかが重要になるわけです。

昨今では、更なる断熱の強化(HEAT20)などに取り組むために、充填と外張りの断熱の併用が考えられておりますが、充填断熱の性能と外張断熱の性能のバランス造りや、更なる防湿対策が求められます

避けては通れない省エネ性の強化

ところで、上記のような対策は高気密・高断熱住宅の供給について熱心に取り組んでいる住宅事業者では周知のこと。
中には、引き渡し前に邸別に気密性能値「C値」の測定までを行い、顧客に性能を証明する事業者も存在します。

今後、省エネ性の強化は必須になりますし、その中では熱心な事業者との競合が激しくなることは間違いないでしょう。
ただ、そうした状況に対処するために無計画に高気密・高断熱化を推し進めるのは、コストの兼ね合いもあることから避けるべきです。

強化にあたってはこれまで採用していなかった部材や素材を使用することになりますが、メーカーが謳う性能を鵜呑みにして導入すると、施工性が悪くなることがあるからです。それを補うために思わぬコストが発生する可能性も否定できません。

野原住環境(株)は住宅建材の総合商社であり、様々なメーカーの製品を取り扱うとともにそれぞれの性能や施工性などといった特徴に精通しています。
断熱・機密性能の強化をお考えのハウスビルダー様に対して、コストも含めたバランスの良い供給のためのお手伝いができると考えています。